中古車は魅力ある車に安く乗れるので、中古車ばかり乗り継いでいるドライバーもいるほど根強い人気があります。
ところが、販売されている中古車が実は盗難車だったら…盗難車が市場に流れるなんて、情報化社会の現代にあり得るのでしょうか。
車の盗難の実態は、全国で1万2千台の車が盗まれ（2016年）、あらゆる監視をすりぬける巧妙な方法で、盗難車が中古車市場に流れることがあるのです。
盗難車が中古車市場に流れる実態と、万一買った中古車が盗難車だったらどうなるか、解説します。
盗難車の情報はデータベース化されている
中古車の販売は中古車オークションという市場で行われ、盗難車発見の指導も行われています。
車の盗難届が出れば、もちろん中古車市場にも情報が流れます。
型式・車体番号・車検証・ボディの色、特徴などの情報が伝わり、車検証を照合し、不審な車があれば、ただちに警察に通報されます。
また、中古車を取引する企業の多くは、出展車両をデータベース化して情報を共有し、出品は基本的に、車検証に記入された本人以外の登録はできないなどの方法で、盗難車が中古車市場に流れないようにしています。
また、盗難車は買取りを拒否されるので、普通に考えれば盗難車が中古車市場に流れることはあり得ません。
巧妙かつ悪質な盗難車の市場への流入
少し前なら、盗んだ車に別の車のナンバープレートをつける手口が使われましたが、車体番号が盗難届の車と一致すれば「御用」となりました。
最近は、盗難車の車体番号を打ちかえる手口が使われるようです。
ある実例ですが、事故で全損になった車の車体番号を、盗難車に打ちかえて市場に流そうとした輩がいましたが、失敗に終わりました。
車体番号から車のグレードを調べるサイトがあるのですが、車体番号とクルマのグレードが違いすぎることがわかり、バレたのです。
しかし、盗難車を中古車市場に流して一儲けを企む輩がいることが、この例でわかります。
盗難車から別の車を生み出す恐るべき窃盗団
大掛かりな自動車窃盗団は、車検証の偽造や車体番号の改造をして盗難車販売するのは朝飯前と指摘する専門家もいます。
窃盗団の盗難車販売の手口は、盗難車を解体して2台の車のパーツを組み合わせ、1台の別の車を生み出すのです。
登録されている車とは全く別の車になるので、窃盗団が精巧に偽造した車検証ではすぐに盗難車を分解したとはわからないので、窃盗団が一儲けしようと中古車市場に流れてくるかもしれません。
中古車の個人売買には気をつけろ！
さらに怖いのは、盗難車販売が中古車市場を介さず、個人間で売買されることです。
個人間の売買は原則自由なので、書類が巧妙に偽造された盗難車を、普通の人が区別するのはさらに困難です。
状態がよく、オドメーターの距離が少ない車は、程度のよい「新古車」に見えて、盗難車と知らずにお買い得と思って買ってしまう危険性があります。
もしも、買った中古車が盗難車販売だったら…
買った中古車が、実は盗難車販売だったとします。この車をあとで売ろうとしても、買取りを拒否されます。
「俺は盗難車とは知らなかった。俺には関係ないから売れ」と迫っても、とりあってもらえません。
業者に買取りを拒否され、個人売買で売ろうとしても、登録する段階で盗難車だとわかるので、さらに面倒なことになります。
また、盗難届を出してから2年以内に元の所有者が現れたら、その車は当然返さなければなりません。
ただし車の購入費用は、元の所有者が支払って取り戻すことになります。買った中古車があとで盗難車販売と判明したら、早く警察に相談しましょう。
おすすめできない車の個人売買
筆者の経験からも、個人売買はあまりおすすめしません。
ひどい目に遭ったわけではありませんが、姉の知り合いという人に車を譲ったあとで、譲った車の自動車税の納付書が筆者に届きました。
連絡をとると、まだ名義変更の手続きをしていないとのことで、「えっ!?」と思いました。
誠実さが感じられないので、次に連絡する時には怒鳴りつけてやろうと思った矢先に、「申し訳ございませんでした。納付書はこちらに送ってください」と連絡があって、解決しました。
筆者も不慣れだったので、相手ばかりを責めることはできませんが、すべての個人売買に問題があるとは言いませんが、しっかり対応しないとトラブルが発生するでしょう。
まとめ
- 盗難届が出ると、中古車業者にも情報が渡る。
- 盗難車販売は買取りを拒否される。
- 窃盗団は巧妙な方法で盗難車から別の車を生み出す。
- 中古車の個人売買は、あまりおすすめしない。
盗難車販売で持ち主に戻るのは20パーセントくらいといわれる。ふだんから盗難を防ぐ対策を心がけ、地域の防犯情報にも注意しよう。
